最近、ギョッとすることが増えたのだが、街歩きをしていて、このように、ゴミ回収場所に大型薄型テレビが出されているのをよく見かけるようになった。
もちろん、これはダメ。
市では収集しない『家電製品』の出し方（横浜家電リサイクル推進協議会） 横浜市テレビは、家電リサイクル法の対象製品なので、家電店などを介するなどして、指定のリサイクル業者に、お金を払ってリサイクルしてもらう必要がある。
地方自治体では、どこもゴミとして回収してくれないので、ゴミ回収場所においても、永遠にそのまま放置されることになり、おそらく所属している自治会などから、ルール違反で怒られることになるはず。なので注意しましょう。
さて、薄型テレビが安くなり爆発的に売れ始めたのは、2006年の地デジ開始以降であり、2011年7月24日に、地上アナログテレビ放送が終了する頃には、ほとんどのテレビが地デジ内蔵の薄型テレビに置き換わっていたことを考えると、2019年の今時点で、買ってから10年を超える薄型テレビは多数あり、当然ながら壊れて動かなくなったテレビも今後どんどん増えるだろう。
こうした動かなくなった薄型テレビを、街中で見かけることが増えているのは、当然なのかもしれない。
別の観点から見ると、世間的には、そろそろ地デジ転換の時期に買ったテレビの買い替え時期はすでに始まっており、来年の2020年の東京オリンピックに向けて、家電メーカーは、ばんばんテレビを売りたいところなのかもしれない。
そのための4K衛星放送の開始だったのかもしれないが、地デジ転換のころと違うのは、スポーツにしろニュースにしろ見る媒体が、必ずしもテレビではなくなってしまっていることと、アナログから地デジへの画質の変化に比べて、地デジから4K放送への画質の変化が、圧倒的かというと、そうではないことだろう。
そもそも、4Kの本領を発揮するためには、最低50インチ以上の画面サイズが必要だが、地デジ転換時の売れ筋は、32から42インチクラスだったぐらいなので、そもそも50インチのテレビを置く場所がない家庭も多いだろう。
そう考えると、果たして、来年のオリンピックの時期は、4Kのコンテンツが見られるからと言って、地デジの時のように、テレビの販売がが盛り上がったりするのだろうか？ もうそれはない気がするな。
我が家でも、2006年に買った32インチの液晶テレビは、9年目の2015年に立ち上がらなくなり、リサイクルに出した。
2012年に買った42インチの液晶テレビも、突然音が出なくなったり、LANが繋がらなくなったり、外部入力への切り替えができなくなったりと、不具合が出始めており、しかも、リモコンで電源を入れ直したぐらいでは復帰せず、コンセントを差し直ししてようやく復帰するありさま。
まだ7年しか使っていないのに、この先、長持ちする気がしないので、いつ買い替えざるを得なくなるか、全く先が読めない。
できれば、来年の東京オリンピックが終わった後、テレビの需要が下がり、値段も下がるころまで、何とか今のテレビが持ちこたえてくれると嬉しいのだが。
ASCII.jp：韓国への輸出規制強化で日系メーカーに迫る「最悪シナリオ」もう一点気になるのは、OLED(有機EL)パネルの製造に不可欠なフッ化ポリイミドの、韓国への輸出管理の強化が、今後どういう影響を起こすかだ。
大型テレビ向けのOLEDパネルを製造できるのは、現状、世界でLGディスプレイだけだ。
ソニー、パナソニック、東芝も、OLEDテレビを発売しているが、そのパネルは、LGディスプレイから購入してる。
したがって、今回の輸出管理強化で、もし、OLEDパネルの製造が滞ることにでもなれば、LGも自社のテレビへの供給を最優先することになり、おそらく日本メーカーは、最上位モデルのOLEDテレビを、ほとんど販売できなくなる可能性がある。
それは、日本メーカーには、収益上、結構痛手のはずだ。
おそらく、今回の日本の対韓国の方針変更で、一番、日本企業に影響が出る部分になると思う。これに比べれば、レジストとエッチングガスの輸出管理の日本への影響なんて、大した話ではないだろうな。
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